東証1部上場！年間5,000棟以上の分譲実績（2020年度）
ケイアイスター不動産で安心の不動産投資を！
Withコロナ時代だからこそ、
安心できる不動産投資が
オススメです！
東証一部上場の
ケイアイスター不動産なら安心！
確実に成功できる理由があります！
入居率を高めるためには「駅近」は最重要の条件となります。
年間5,000棟以上（2020年度）の分譲実績を有するケイアイスター不動産だからこそ、首都圏を中心に駅から徒歩10分以内の用地を多数保有。他では手に入りづらい恵まれた厳選用地で、安心して不動産投資をスタートできます。
長期にわたりアパートの価値を維持し続けるためには、建物の品質は重要です。ケイアイスター不動産なら、投資物件では珍しい「分譲物件の品質」でアパートを建設。年数が経っても劣化が進みづらく入居率を維持できるとともに、メンテナンスコストも抑えることができ、投資効率を高められます。
土地の仕入れ、建設から入居者募集、賃貸管理、クレーム対応まで、「一貫した完全自社対応」と「一部上場企業ならではの管理品質」で、オーナー様をしっかりとサポート。わずらわしい管理業務はすべてお任せいただき、安心してアパート経営を行っていただけます。
不動産投資を成功させるために必要な条件とは、「駅近・品質・コスト・デザイン・管理体制」です。しかし、この5つの条件をクリアできる不動産投資物件を見つけるのは至難の業。そこでケイアイスター不動産は年間5,000棟以上（2020年度）の分譲実績のスケールメリットにより、5つの条件をクリアする不動産投資物件をご用意いたしました。
アパート経営の利回り、投資回収を考えると、建築コストはできるだけ抑えたいものです。ケイアイスター不動産では、年間5,000棟以上（2020年度）のスケールメリットにより建築コストを大きく削減できます。低コストで高品質のアパートが、利回りアップのカギとなります。
ケイアイスター不動産では選ばれるアパートにしていくために、デザインにもこだわり抜いています。マーケティング戦略に基づいた「外観・内観のデザイン性」はもちろんのこと、「利便性」「機能性」までにこだわったデザインで、入居者のモチベーションを高めることができます。
コロナ時代の今、不動産投資がオススメの理由 アパートが不測の事態を下支えしてくれます
毎月安定した家賃収入を
手に入れることができる
長期にわたって毎月安定した家賃収入が見込めるアパート経営。株・先物取引と違って景気変動に左右されづらく、安定した収入を確保できるのが魅力です。
家賃収入を個人年金として
老後の収入源に
高齢化の日本では老後の収入源が不透明となっています。老後の生活費は約36万円※必要とされていますが、月々の家賃収入があれば、老後の安定した収入源になります。 ※引用元：生命保険文化センター調査
ローン完済後は、
無担保の土地が手に入る
月々のローン返済は入居者の家賃収入から返済しますので、ローン返済の負担も少ないのが魅力。さらにローンを完済すれば無担保の土地が手に入り、資産づくりができます。
確定申告により、
収めた税金が戻る節税効果
所得税や相続税などの節税効果も期待できます。アパート経営の諸費用などで帳簿上の収支が赤字になった場合には損益通算によって給与所得から控除。所得税が還付されるなど、節税効果を期待することができます。
土地がなくても、少ない
自己資金でスタートできる
ケイアイスター不動産の不動産投資なら、建設コストを抑えられるため、土地を持っていなくても、自己資金が少なくてもアパート経営をスタートすることができます。
比較的高利回り
低金利時代にオススメ
“超”といわれるほどの低金利時代の今、銀行預金はもちろんですが、国債や投信などの金融商品も運用効果は期待できません。不動産投資は比較的高利回りで、オススメの資産運用です。
法人購入で
多くのメリット
定期収入アップし、いざという時の「売却資産」としても利用できます。その他、従業員の社宅としても。しかも、建物は減価償却が可能！
団体信用生命保険で
万が一の時でも安心
住宅ローンの債務者が返済期間中に死亡または高度障害状態になったときなどに住宅ローンの残高が完済され、返済が不要になります。残された家族も安心です。
会社名（英文名）
ケイアイスター不動産株式会社（KI-STAR REAL ESTATE CO.,LTD）
設立
1990年11月
代表取締役
塙 圭二
本社所在地
〒367-0035 埼玉県本庄市西富田762-1 TEL／0495-27-2525 FAX／0495-25-7272
東京本社所在地
〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーＮ館17階
TEL／03-6259-1757 FAX／03-6551-2567
資本金
4,809百万円（2021年9月28日現在）
株式上場
東京証券取引所 市場第1部（証券コード 3465）
事業内容
不動産投資事業、戸建分譲事業、注文住宅事業、総合不動産流通事業、アセット事業、管理事業、宅地造成
登録免許番号
宅地建物取引業免許：国土交通大臣(6)第5508号、 財団法人性能保証住宅登録機構第10014136号、
一般建設業：国土交通大臣許可(般-29)第22480号、
建築士事務所登録：一級 埼玉県知事登録(3)第10269号／二級 埼玉県知事登録(4)第10320号／
二級 宮城県知事登録 第21720056号
加盟団体
(公社)全日本不動産協会会員、(公社)不動産保証協会会員、
(公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟、(一社)全国住宅産業協会
取引金融機関
足利銀行 埼玉りそな銀行 群馬銀行 武蔵野銀行 オリックス銀行 埼玉縣信用金庫
東和銀行 しののめ信用金庫 桐生信用金庫 みずほ銀行 栃木銀行 朝日信用金庫
あおぞら銀行 千葉興業銀行 八十二銀行 水戸信用金庫 飯能信用金庫 青木信用金庫
館林信用金庫 足利小山信用金庫 東日本銀行 芙蓉総合リース あかぎ信用組合
きらぼし銀行 北陸銀行 農林中央金庫 千葉銀行 常陽銀行 三菱UFJ銀行 京葉銀行
三井住友銀行（順不同）
従業員数（連結）
2,019名（2021年4月1日現在）